パリ五輪のメダリストはいくら報奨金をもらえる？税金はかかる？金額ランキングを紹介

2024年パリオリンピックで日本選手団は素晴らしい活躍を見せ、多くのメダルを獲得しました。

オリンピックでメダルを獲得した選手には、その栄誉をたたえて「報奨金」が贈られることをご存知でしょうか。

報奨金の額は競技によって大きく異なり、税金の扱いも複雑です。

本記事では、パリ五輪メダリストが受け取る報奨金の仕組みや金額、税金の取り扱いについて詳しく解説します。

さらに、競技別の報奨金ランキングや、世界各国の報奨金事情についても触れていきます。

オリンピックの舞台裏で繰り広げられる「金メダル」とは異なる金銭的側面に迫ってみたいと思います。

メダリストがもらえる報奨金とは？

オリンピックでメダルを獲得した選手に贈られる報奨金は、大きく分けて3つの種類があります。

それぞれの特徴を見ていきましょう。

JOCからの報奨金

日本オリンピック委員会（JOC）は、メダルを獲得した全選手に対して一定額の報奨金を支給しています。

パリ五輪では以下の金額が設定されています。

この金額は競技に関係なく、全てのメダリストに一律で支給されます。

各競技団体からの報奨金

JOCからの報奨金とは別に、各競技の統括団体からも報奨金が支給されることがあります。

この金額は競技によって大きく異なり、団体の財政状況などによっても変わってきます。

例えば、ゴルフ協会は金メダルに2000万円、銀メダルに1000万円、銅メダルに600万円という高額な報奨金を設定しています。

一方で、柔道や水泳などの競技では、競技団体からの報奨金はないとされています。

画像引用元：日テレNEWS

所属企業やスポンサーからの報奨金

選手が所属する企業や、個人スポンサーから報奨金が贈られるケースもあります。

これらの金額は公表されないことも多く、選手との契約内容によって大きく異なります。

過去には、スピードスケート選手の高木菜那選手が平昌冬季五輪で金メダル2個を獲得した際、所属企業の日本電産から4000万円の報奨金を受け取ったことが話題になりました。

最近の例では、パリ五輪のフェンシング競技で、ネクサスグループ（群馬県高崎市）が所属選手に高額の報奨金を贈呈しました。

男子フルーレ団体で金メダルを獲得した敷根崇裕選手と永野雄大選手にはそれぞれ1億円、男子エペ団体で銀メダルを獲得した見延和靖選手には5000万円が贈られました。

ネクサスグループ（群馬県高崎市島野町、星野敏代表）は、パリ五輪のフェンシング男子フルーレ団体で金メダルを獲得した敷根崇裕、永野雄大両選手と、同エペ団体で銀メダルを獲得した見延和靖選手（いずれもネクサス）に報奨金を贈呈した。金メダルの敷根選手、永野選手にそれぞれ1億円、銀メダルの見延選手に5000万円が贈られたという。

引用：上毛新聞

これは企業からの報奨金としては極めて高額であり、選手の努力を称えるとともに、競技の普及や発展にも寄与する可能性があります。

このように、所属企業やスポンサーからの報奨金は、選手の競技生活を経済的に支援する重要な役割を果たしています。

同時に、こうした高額の報奨金は、メディアや一般大衆の注目を集め、競技や選手の知名度向上にもつながる効果があります。

報奨金に税金はかかる？

メダリストが受け取る報奨金には、支給元や金額によって税金の取り扱いが異なります。

JOCからの報奨金には税金がかからない

JOCから支給される報奨金は、1994年の税制改正により非課税所得として扱われることになりました。

つまり、金メダリストが受け取る500万円、銀メダリスト300万円、銅メダリスト100万円は全額手元に残ります。

以前は課税対象だったが、1992年のバルセロナ五輪で中学2年だった岩崎恭子選手に支給された報奨金が一時所得になったことが話題になり、1994年の税制改正でJOCから支給される金品が非課税になった。

引用：マネーポストWEB

各競技団体からの報奨金はJOC同額までは税金がかからない

競技団体から支給される報奨金については、JOCからの報奨金と同額までは非課税となります。

例えば、ある競技団体が金メダリストに1000万円の報奨金を支給した場合、JOCからの報奨金と同額の500万円までは非課税となり、残りの500万円が課税対象となります。

JOCの加盟団体（各競技団体）からも報奨金が出るケースがあり、その額は競技によって違いがあるが、こちらも税制改正を経てJOCからの報奨金と同額の金500万円、銀200万円、銅100万円までは非課税となる措置が取られている。

引用：マネーポストWEB

所属企業やスポンサーからの報奨金は一時所得となる

企業やスポンサーから支給される報奨金は、一時所得として課税対象となります。

一時所得の場合、収入から50万円を控除した金額の半分に所得税がかかります。

この他にも、所属する企業やスポンサーから拠出される報奨金がある。こちらの報奨金は一時所得として扱われ、非課税にはならない。

引用：マネーポストWEB

パリ五輪の報奨金ランキングと税金対象額

パリ五輪における主要競技の報奨金額と、税金対象となる金額をランキング形式で紹介します。

ここでは、JOCと競技団体からの報奨金を合計した金額を基準としています。

引用：マネーポストWEB

このランキングから、競技によって報奨金額に大きな差があることがわかります。

また、JOCからの報奨金以外の金額が課税対象となるため、高額な報奨金を設定している競技ほど、税金対象額も大きくなる傾向にあります。

世界各国の報奨金は？

日本以外の国々でも、オリンピックメダリストに対して報奨金を支給する制度があります。

いくつかの国の例を見てみましょう。

画像引用元：日テレNEWS

これらの金額を見ると、国によって報奨金の額に大きな差があることがわかります。

シンガポールでは、非常に高額な報奨金を設定しています。

一方で、多くの国では日本のように競技による報奨金の差は設けていないようです。

ただし、企業からのスポンサーシップや追加の賞金によって、実質的な報酬額が大きく変わる可能性があります。

まとめ

以上が、パリ五輪のメダリストに贈られる報奨金について詳しく解説してきました。最後に簡単にまとめたいと思います。

• 報奨金には、JOC、競技団体、所属企業・スポンサーからの3種類がある
• JOCからの報奨金（金500万円、銀200万円、銅100万円）は非課税
• 競技団体からの報奨金は、JOCと同額まで非課税
• 企業やスポンサーからの報奨金は一時所得として課税対象
• 競技によって報奨金総額に大きな差がある（ゴルフが最高額）
• 世界各国でも報奨金制度があり、国によって金額に大きな差がある

オリンピックでのメダル獲得は選手にとって最大の栄誉ですが、それに付随する報奨金も選手の競技生活を支える重要な要素となっています。

しかし、競技間や国家間での報奨金の格差は、スポーツの公平性や価値観に関する議論を呼び起こす可能性もあります。

今後のオリンピックでは、報奨金制度のあり方についても注目が集まるかもしれませんね。